電動工具メーカーの世界シェア率を調査!世界ランキングベスト8とは？業界の今後は？

一言で電動工具と言っても、製造・販売しているメーカーは本当に幅広いです。

 

電動工具は日本のみならず、世界的にも様々な仕事で欠かせないパートナーなので、世界中の会社がさまざまな工夫を凝らして電動工具を販売しています。

 

では、世界的な電動工具のシェア率ランキングってどうなっているのでしょうか？

 

この記事では、以下のことがわかるようになっています。

 

・電動工具業界の今後は？需要が高まっている3つの理由

・世界電動工具メーカーシェア率ランキング

・ランキングベスト8メーカーの特徴と経営方針

・日本の電動工具は人気がない？海外と日本の電動工具の違い

 

世界中の電動工具メーカーについてわかる記事になっているので、ぜひ最後まで読んでみてくださいね！

 

 

今後電動工具のシェアは世界的に拡大傾向に！3つの理由

電動工具の世界市場は、2027年までに43,278.3百万米ドルに達すると予想されていて、予想期間中の年平均成長率は5.2％と予測されています。

 

今後ますます市場が拡大していく電動工具ですが、どうしてここまで世界的に需要が高まっているのでしょうか？

 

ここからは、電動工具が世界中で必要になった理由を3つ解説していきます。

 

建設業界で電動工具が積極的に使われるようになったから

 

1889年にオーストリアのメルボルンで、アーサージェームスアーノット氏とウィリアムブランチブレイン氏によって、世界ではじめて電気ドリルが開発されました。

 

これを皮切りに、1916年にアメリカのブラック・アンド・デッカー社によって、現在主力となっているトリガースイッチ付きの電気ドリルが発売されて、1924年には丸ノコが、1946年には電気ジグソーが、そして1951年には携帯できるオービタルサンダーが誕生しました。

 

日本では、マキタが電気カンナを発売したのをきっかけに国内で電動工具が普及しはじめ、これまで熟練の職人さんが長い年月をかけてはやく、きれいにカンナがけをしていたのを、短期間で簡単に済ませることができるようになりました。

 

現在ではリチウムイオンバッテリーを搭載した充電式の電動工具が広く普及しているので、建築現場をはじめ、さまざまな現場仕事やDIYなど家庭用として電動工具が愛用されるようになりました。

 

すでにマキタの40Vmax・80Vmaxシリーズや、ハイコーキのマルチボルトシリーズのように、高電圧でハイパワーな電動工具が普及していくでしょう。

 

幅広い現場作業や趣味・家庭用に電動工具が活躍できるようになっていくので、今後はより一層電動工具の市場は拡大していくと考えられます。

 

コードレス電動工具のラインナップが世界的に広がっているから

 

電動工具が普及していったことで、顧客のニーズも幅広くなってきました。

 

現在では、充電式の電動工具として丸ノコ、ハンマードリル、インパクトレンチなどをはじめ、ステープラーや釘打ち機、さらにはよりコンパクトなモデルの登場など各社でラインナップがとても充実しています。

 

さらに電動工具そのものだけではなく、電動工具に使用するバッテリーも開発が進んでいて、今後はより高密度・長寿命のバッテリーになっていくでしょう。

 

作業内容や状況によってAC電源式のほうが使いやすい場合もありますが、取り回しがしやすい充電式の電動工具は幅広い作業や状況に対応しています。

 

そのため、充電式電動工具のニーズが高まっているのも、市場関係者が開発に注力する動機になっていて、今後の電動工具市場の成長を後押しするものと期待されています。

 

地域別にそれぞれの需要が高まっているから

 

地域別に見ると、電動工具の世界市場は北米や欧州、アジア太平洋、中東、アフリカ、南米に区分されていて、特にアメリカとカナダでは産業開発とインフラ整備の増加によって、世界市場の約31％を占めています。

 

また、アジア太平洋地域では、予測されている期間中に6.8％の最速成長率を記録すると予想されていて、これは自動車産業が急速に発展しているからです。

 

ちなみに、最も高い成長率を示しているのはインドと中国です。

 

日本の場合、建築業界の人手不足や跡継ぎ問題が深刻化していて、少ない人数で現場をスムーズに数をこなしていく必要があります。

 

また、職人を目指す若者が減っている背景もあるので、短い期間で一人前の職人になるために、従来の伝統的な手法で作業するのではなく、電動工具を使って仕事を覚えていくのが主流になっています。

 

このような背景からも、日本や世界で電動工具はますます需要が高まっていくのではないでしょうか。

 

シェアトップはどこ？電動工具の世界メーカーシェア率ランキング

2021年に公表された「ディールラボ」のデータより

 

世界1位のシェア率となったスタンレー・ブラック・アンド・デッカーは、2017年にニューウェルツールズを買収してからますます規模を拡大しています。

 

意外にも、日本を代表する工具メーカーのマキタは世界第3位のシェア率になっていて、日本国内の主力メーカーは世界的に見たら大きなシェア率は伸ばせていません。

 

ここからは、上記電動工具の世界シェア率ランキングにある各社の特徴や、なぜ世界シェア率上位になれたのかを解説していきます。

 

第1位：スタンレー・ブラック・アンド・デッカー

 

アメリカを代表する老舗電動工具メーカーで、赤と黒で統一された電動ドリルが有名です。

 

スタンレー・ブラック・アンド・デッカーの事業構成は、2021年時点で電動工具が83.9％、締め具が16.1％の割合になっていて、その他事業として芝刈り機や自動ドア事業でも世界上位に位置しています。

 

株式市場では連続配当143年連続で増配を達成している「配当貴族」でもあり、2010年にブラック・アンド・デッカー社と合併してからは、売り上げが急激な右肩上がりです。

 

そこには、従業員への価値と機会の提供を怠らず、61,000人もの従業員に対して効果的なスキルアップを実施することで、新しくよりやりがいのあるキャリアパスを形成することで離職率を下げているという秘密があります。

 

リモートワークをサポートするインフラの構築にも余念がなく、リモートによるアクセスや監視・制御によって、従業員は工場や地域、国を超えて協力し合うことができるようになっているので、現場に居なくても戦略的なデータ主導の意思決定を行うことが可能です。

 

この流れはコロナ禍のパンデミックによって、より一層拍車がかかりました。

 

また保有するブランドも多く

・スタンレー
・ブラック＆デッカー
・デウォルト
・レノックス
・マックツールズ

等のブランドを保有しております。

 

第2位：テクトロニック・インダストリーズ（TTI）

 

テクトロニック・インダストリーズは日本国内では認知度が低いですが、世界的に見るとシェア率は第2位と上位で、世界で躍進する電動工具メーカーと言えます。

 

香港に本拠を置く1980年創業の電動工具や園芸用機器・掃除機などのブランド運営会社で、過去には日本のリョービによって北米の電動工具事業を買収したことで事業を拡大していて、香港証券取引所に上場しています。ちなみに、大株主はリョービです。

 

企業名をブランドとして展開しておらず、「Milwaukee」「RYOBI」「AEG」「Empire」「STILETTO」などのブランドとして展開しているのが特徴です。

 

日本にも「RYOBI」のブランドがありますが、ブランド名は同じですが別のブランドとなっております。

 

テクトロニック・インダストリーズは設立からわずか30年ほどですが、「Milwaukee」では業界初の電気アングラーや高精度トルク管理の実現など、電動工具に先行技術を投入する革新的なマーケットリーダーとして事業を拡大しています。

 

 

第3位：マキタ

 

言わずと知れた日本国内ではトップシェアを誇るマキタは、世界ランキング上では第3位です。

 

スタンレー・ブラック・アンド・デッカーやボッシュと世界シェア首位を競うほどの実力で、2019年10月には電動工具業界ではじめて40Vの高電圧バッテリーに、独自の「スマートシステム」を搭載したハイパワーシリーズ「 40Vmax」を発表して話題になりました。

 

日本国内で圧倒的な支持を誇り、世界的にも進出しているマキタの原動力が、日本各地や世界に広がる営業拠点・販売店のネットワークです。

 

日本国内では127箇所の直営営業所と、約2万店もの登録販売店。世界に50か所の直営営業拠点を構えており、販売だけではなく修理などのアフターサービスも手がけることで、約3日で修理が完了する態勢を整備しています。

 

また、修理担当と製品知識を備えた営業担当者は、社内研修で製品の仕組みから学んでおり、メンテナンスや修理を自分で行うことができます。

 

これによって電動工具の利用者の声を直接聞くことができるようになっているので、よりニーズに応えられる製品を開発することに成功しました。

 

現在では当たり前となっていますが、リチウムイオンバッテリーを採用した充電式電動工具を開発したのはマキタで、バッテリーの互換性にも優れた豊富なラインナップが強みです。

 

 

 

第4位：ボッシュ

 

ドイツを代表する電動工具メーカーのボッシュは、電動工具の他に、産業用機器や車載用機器が主力事業になっています。

 

さらに住宅向けの家電やエネルギー関連機器も幅広く手がけていて、自動車部品市場では世界シェアトップを誇ります。

 

にもかかわらず実は非上場で、毎年利益の2〜7％を「ロバート・ボッシュ財団」を通して、ヘルスケアや教育、市民社会、国際理解と協力、化学の5つの分野に支出しています。

 

非上場ですがボッシュも会社なので、株の92％を持つロバート・ボッシュ財団が大株主ということになっています。

 

しかし通常大株主は議決権と発言力を持ちますが、ロバート・ボッシュ財団の場合は議決権をもっておらず、通常では考えられない、利益を享受する側が経営に口を出せない仕組みになっているのが特徴です。

 

では、ボッシュの経営は誰がしているのかというと、「ロバート・ボッシュ工業信託合資会社」という別の組織が、93％の議決権を持っています。

 

ただしロバート・ボッシュ工業信託合資会社はボッシュの株を持っていないので、彼らの経営判断は、一切彼らの利益になりません。

 

このような経営統治のやり方は創設者のロバート・ボッシュ氏によるもので、経営的にはしっかりと利益をあげて、稼いだ分を社会に再投資することで「奉仕循環型社会」の考えが現在の従業員たちにもしっかりと浸透しています。

 

 

第5位：ヒルティ

 

リヒテンシュタインに本拠を置く大手工具メーカーで、欧州においては高級路線の電動工具メーカーとして圧倒的な存在感を放ちます。

 

1952年にイタリアの販売会社とはじめて国際的な販売契約を締結して以降、世界初の火薬釘打ち機の製造をきっかけに、画期的な技術確認をヒルティにもたらします。

 

その結果、1962年には30か国に拠点を持つまでにグローバル展開していきました。

 

2002年に世界で標準仕様されるビジネスプロセスシステムを導入したのをきっかけに、効率と生産性が向上し、2015年にははじめて北米で10億USドルの売上高を超えました。

 

日本にも「日本ヒルティ」として拠点を構えていて、イノベーションの会社としても有名です。

 

現在はデジタルソリューションサービスに力を入れていて、建設工具や機材の管理システム「ON！Track」や、企業向けにコンサルティング事業を展開しております。。

 

さらには「生産性分析サービス」を展開して電動工具だけではなく、顧客のビジネスそのものにイノベーションを起こす解決策を提供しています。

 

 

第6位：京セラ

 

京セラはもともと日本を代表するセラミックメーカーで、住宅向けの釘打ち機大手のアメリカのSENCOホールディングスを買収してから事業を拡大しています。

 

2018年に「RYOBI」のパワーツール部門は京セラ株式会社に譲渡されましたが「RYOBI」というブランドは現在も存在します。

 

2023年2月には、切削工具事業のグローバル拠点の強化に乗り出すことを発表していて、2024年度（25年3月期）までに、インドとベトナムの工場で生産能力と生産品目を拡大。

 

さらには、アメリカで22年度中に物流拠点やテクニカルセンターなどの一部機能を再編・統合すると発表しています。

 

電動工具事業では、売上高を28年度までに22年度見通し約30％増の4,000億円に伸ばす目標を打ち出していて、地域ごとに機能を最適化しています。

 

例えばインド東部のジャールカンド州の工場では、新たに機械設備などを導入して、ミーリングやドリル、ソリッド工具などの生産を始める予定です。

 

ベトナム工場では生産ペースを拡張して、機械設備を導入することで生産能力を増強すると共に、中国向けに高精度なG級チップやミーリングチップなどの生産品目を拡充予定です。

 

一方でアメリカでは2016年に買収した京セラの拠点と、京セラSGSツール（現：京セラSGSプレシジョンツール）の拠点で重複している機能を統合することで、物流拠点の機能を最適化すると発表しています。

 

京セラの電動工具事業は自動車向けが売上高の約6割を占めていて、半導体製造装置を含む一般機器や航空機、建設機械、医療分野向けにラインナップを拡充すると共に、今後グローバル拠点の最適化を進めることで事業拡大を図っています。

 

 

第7位：スナップオン

 

アメリカに本拠地を置く大手電動工具メーカーで、ソケットレンチを世界で初めて開発した会社でもあります。

 

ソケットレンチが開発された当時、アメリカではニューヨーク証券取引所で株価が大暴落した「ブラック・サーズデー」の影響が経済に大きなダメージを与えています。

 

その当時に、スナップオンは「少ない工具で多くの仕事ができる」との考えから、レンチのハンドルとソケットの分離を提案して、当時のT型とL型レンチを数多くそろえるのが当たり前だった時代に革命を起こしました。

 

スナップオンが開発したソケットレンチは、5種類のハンドルと10種類のソケットで50通りの組み合わせができるようになっていて、キャッチコピーは「5 do the Work of 50！（5本で50の仕事をする！）」でした。

 

さらに「Dream Oder（将来的に購入を考えている工具リスト）」と、「Time Payment（一括支払いではなく数週間での支払い）」の2つの方式を導入しました。

 

当時、これら2つの方式は経営に大きなダメージを負ったメカニックたちの購買意欲につながり、1940年代にはウォークスルータイプでの販売体系を開始しました。

 

これによって、現在のFC加盟店形態の基礎となる従来の営業マンから独立ディーラーに移行されていきます。

 

そして1950年代にはグローバル色を強めて、カナダに工場を開設した後に、イギリスに工具箱専用の工場を開設しました。

 

1960年代にはフランクドライブ・システムを開発して、レンチとナットなどの接地面積を増やすことで、高いトルクで締め付けることが実現しました。

 

世界各地にスナップオンの工場が開設されていき、日本には1967年に開設されました。

 

スナップオンの電動工具やハンドツールは、バイクや車の整備に使用されることが多いので、日本で販売されるハンドツールメーカーの中でも認知度はとても高く、今後も革新的な工具の開発が期待されています。

 

 

第8位：工機ホールディングス

 

こちらもマキタに次で日本国内では人気が高いメーカーで、もともとは「日立工機」として日立グループに属していましたが、2017年にアメリカの投資ファンドKKRに買収されて独立しました。

 

現在のブランド「ハイコーキ」は、マルチボルトシリーズを中心とする充電式の電動工具によって主に、国内のユーザーに高い支持を得ています。

 

工機ホールディングスは、2017年にKKRに買収されて以降、KKRが経営改善を行うことで企業価値を高めて、別の企業への売却や新規上場株（IPO）で市場に売却することで利益を得るファンド（PEファンド）の形態です。

 

KKR資本に属している限り、今後何かしらの形で売却される可能性が高いですが、買収直後に「20年度までに売上高2,500〜3,000億円、営業利益率10％以下」「最大で500億円規模の合併・買収（M＆A）の実施」と、これまでの日立工機時代と比べると驚異的な成長方針を打ち出していました。

 

しかし、単体決算で常に赤字を計上していることや、ライフサイエンス機器事業の売却、資本金を1億円まで減資、慢性的な売上高の低迷・長引く赤字、事業や工場の売却など、縮小した経営状態が続いています。

 

日本の電動工具メーカーは世界で人気がない？

先ほどの電動工具世界シェア率ランキングを見てみると、日本を代表するマキタや工機ホールディングスなどの電動工具メーカーは下位でした。

 

「世界的に見て日本の電動工具は人気がないの？」と感じた方も多いのではないでしょうか。

 

それは、「そもそも海外と日本の電動工具は仕様やアフターサービスの面で全く違う」というのが理由です。

 

ここからは、この理由について詳しく解説していきます。

 

海外と日本ではアクセサリの規格が異なる

 

日本と海外の電動工具のアクセサリは、ものによって規格が異なります。

 

例えばインパクトドライバのビット形状が異なることが多いです。差込口のは、AタイプとBタイプの2種類があります。日本の仕様はAタイプで溝から根本までが13mmになります。それに比べて海外仕様のもはBタイプとなり溝から根本までが9～9.5mmになります。

 

海外と日本の電動工具は電圧が異なる

 

欧州地域では230V、北米地域は120V、そして日本の商用電源は100Vというように、1,500Wを超える高出力な電動工具はそもそも使用できません。

 

120V機で電子制御搭載のモデルであれば、電圧が低くても使うことができますが、電圧が低いのをカバーするために、電流を多く流して必要な電力を確保しようとします。

 

これによってモーターや回路の損失が増えるので、過負担故障のリスクが高くなってしまいます。

 

また変圧器を使う方法もありますが、数100Wクラスの変圧器はとても高価で大きいので、物理的に持ち運ぶのがむずかしくなるので利便性に欠けてしまうというのが理由です。

 

高容量のバッテリーは輸出入が難しい

 

現在の充電式電動工具に使用されているリチウムイオンバッテリーは大容量化が進んでいて、容量が大きいものが主流になっています。

 

しかしリチウムイオンバッテリーは「危険物9類」に該当するので、特に100Whを超えるバッテリーは航空危険物に該当するので専用の梱包やラベルが必要になります。

 

海上輸送や空輸便各社でリチウムバッテリーを航空輸送の条件を満たすように発送してくれる業者を探す手間もかかるため、そもそも外国製品のバッテリーを入手しづらいです。

 

 

初期不良や修理のときのアフターサポートが複雑

 

原則として、電動工具は販売している国でしか修理などのアフターサーポートを受けられません。

 

そのため、日本で海外の電動工具を使う、あるいは海外で日本の電動工具を使う場合は、壊れたときに修理できないので選択肢として海外製品の電動工具があがってこないという理由があります。

 

そもそも法規制にひっかかる…

 

国や地域によっては、保安上の法律や電子回路の規制など、さまざまな法律に電動工具がひっかかってしまいます。

 

モデルによってはその国ごとに規格を設けていて、合格した製品のみ輸入できるようになっているので、規格適合品の電動工具を探すのが手間という理由があります。

 

結局は自国の電動工具のほうが選びやすいという結論に

1.海外と日本の電動工具はアクセサリの規格が違う

2.海外と日本の電動工具は電圧が違う

3.高容量のバッテリーは輸入輸出が難しい

4.サポートを受けられない

5.そもそも法規制にひっかかる

 

これらの理由から、「だったら、自分のところの国の電動工具のほうが選びやすいよね」となってしまうので、世界的に見て小さな島国である日本の電動工具は選びにくいということになります。

 

まとめ

世界電動工具シェア率ランキングは、以下の通りです。

 

1位…スタンレー・ブラック・アンド・デッカー

2位…テクトロニック・インダストリーズ

3位…マキタ

4位…ボッシュ

5位…ヒルティ

6位…京セラ

7位…スナップオン

8位…工機ホールディングス

 

世界で見てシェア率上位の電動工具メーカーは、ご紹介したような特徴や経営方針がありました。

 

世界の人々から選ばれる理由がありますが、日本で海外の電動工具を使おうと思ったときに、アクセサリの規格が違ったり、電圧が違ったり、そもそも法規制に引っかかってしまったりなどで使えないこともあるので注意が必要です。

 
 

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